温室効果ガス削減への取り組み
大鵬薬品では、各サイトにおいてCO2排出量削減のための様々な取り組みを行っています。主な取り組みとしてCO2排出の主たる要因となっている空調機器、冷凍機など様々な機器の更新において省エネルギー機器を導入することにより、CO2排出量の削減に努めています。2028年までにCO2排出量を2017年比で50%削減するという大塚グループの環境目標を達成するため、今後もグループ協働で更なる温室効果ガス削減の施策を実行してまいります。
RE100イニシアチブへの賛同
大塚グループは、2022年4月に事業活動で使用する電力を100％再生可能エネルギーにすることを目指す国際的なイニシアチブ「RE100」に加盟しました。脱炭素社会への移行に向けて事業活動におけるすべての環境負荷をゼロにするという2050年環境ビジョン「ネットゼロ」に基づき、CO2排出量削減に積極的に取り組んでまいります。
CO2フリーとなる電力の調達
大鵬薬品では、2019年7月より徳島サイト、北島サイトでCO2フリー電力を導入いたしました。また、2020年１月からは「グリーン電力証書」を購入し、全てのオフィス部門の電力をグリーン電力へ切り替えました。さらに、2020年9月にはつくばエリア、2021年1月には埼玉サイト、2021年6月には犬山工場、2022年4月には岡山サイトにて非化石証書を活用した実質CO2フリーとなる電力を導入しました。
この結果、約20,000ｔ（大鵬薬品全体（岡山大鵬薬品含む）の42％）のCO2排出量削減につながります。
グリーン電力証書
温室効果ガス削減目標が「Science Based Targets（SBT）イニシアチブ」認定を取得
大鵬薬品の掲げる温室効果ガス削減目標について、Science Based Targets（SBT）イニシアチブから認定を取得しました。
SBTイニシアチブとは、国際NGOのCDP、国連グローバル・コンパクト（UNGC）、世界資源研究所（WRI）、世界自然保護基金（WWF）による国際的な共同イニシアチブで、パリ協定が目指す世界の平均気温上昇「2℃未満」の達成に向け、科学的根拠に基づく削減シナリオと整合した企業のCO2排出削減目標を認定しています。
「気候関連財務情報開示タスクフォース(TCFD)」提言への賛同
大塚ホールディングスは2021年10月、「気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD※1）」提言への賛同を表明し、TCFDが推奨する、開示フレームワーク（「ガバナンス」「戦略」「リスク管理」「目標と指標」）に沿った情報開示を行いました。今後、シナリオ分析の結果を踏まえた取り組みの深化とともに、開示の拡充に努めてまいります。
※1The Task Force on Climate-related Financial Disclosuresの略
第三者検証による意見書
大塚グループでは、環境情報の透明性と信頼性向上のため第三者機関による温室効果ガス排出量スコープ1およびスコープ２、エネルギー消費量、原油換算量、スコープ３（カテゴリ１）の保証を受けています。その保証の対象範囲として大鵬薬品も含まれており、排出量の把握と改善に向けた取組を進めています。今後も検証対象を拡大し、データの信頼性をより高めてまいります。